サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)への取り組み

クリーンエネルギーや革新的技術を活用し、自動車/工場・プラントCO2を削減することで、脱炭素社会移行に貢献

7.エネルギーをみんなに そしてクリーンに
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
13.気候変動に具体的な対策を

気候変動は、地球上の全ての生き物に関わる大きな課題です。豊田通商グループは、この課題に対処するため、次世代環境車(HV、PHV、EV、FCVなど)の拡販をはじめ、水素ステーションなどインフラの整備や、素材置換による車体の軽量化、環境車に欠かせない車載電池の増産を支えるリチウム資源の確保などにも積極的に取り組んでいます。また、風力や太陽光などの再生可能エネルギー事業を通じて培った知見や、革新的技術を活用し、自動車CO2・物流事業などにおけるライフサイクルCO2の削減、工場・プラントCO2ゼロチャレンジなどを通じて、持続可能な脱炭素社会の実現に貢献します。

KPI

定量面
当社グループ総発電容量のうちの
再生可能エネルギー比率※1
45%

2022年3月期実績

58%

2025年3月期目標

当社グループの世界での電動車*2の販売台数比率*3
7.0%

2021年実績

26.0%

2025年目標

アフリカにおける
再生可能エネルギービジネスの拡大
総発電容量
263MW

2022年
3月期実績

1,440MW

2025年
3月期目標

CO2削減貢献量
630千t/yr

2022年
3月期実績

3,200千t/yr

2025年
3月期目標

省エネ・CO2排出量削減に貢献する
製品・サービスの販売
アルミ溶湯事業/低消費電力電子部品(半導体など)事業バイオマス燃料販売など
4,390億円

2022年3月期実績

5,950億円

2025年3月期目標

GHG排出量*4:2050年までに
カーボンニュートラル

(2019年実績比-4%)

765千t-CO2

2021年実績

50%減
※2019年実績から50%減

2030年目標

カーボン
ニュートラル

2050年目標

  1. ※1再生可能エネルギーには風力発電(洋上風力含む)、太陽光発電、地熱発電、水力発電、木質バイオマス発電を含む
  2. ※2電動車:HEV、PHEV、BEV、FCEV
  3. ※3販売実績および豊田通商グループの販売地域の次世代環境車普及政策などを背景に2025年の目標を設定
  4. ※4Scope 1, 2

脱炭素社会実現に向けた長期方針について
豊田通商は2021年7月に2050年に向けた長期目標およびその中間目標として2030年時点の目標を策定しました。詳細はこちらをご覧ください。

PICK UP
溶湯状態での再生アルミ供給でCO2を削減
液体のままアルミを供給することで溶解工程を1回削減

鉄に替わる自動車軽量化素材の一番手と言われるアルミ。当社は1998年から、リサイクルで再生したアルミ二次合金地金を、よりCO2削減効果のある溶湯状態でお客さまへ供給しており、世界トップクラスの取扱量です。

同じアルミでも、エネルギーを大量消費し製錬したアルミ新地金の使用に比べ、再生アルミの溶湯供給は一般的に約98%のCO2削減効果が見込まれます。アルミ需要が増える中、低級アルミ屑の価値や利用率を向上させる技術開発、エネルギー効率を高めるスマートファクトリー化を推進中です。

当社が進める循環型静脈事業戦略の一翼を担い、アルミリサイクルバリューチェーンの川上から川下まで機能強化をグローバルに進めていきます。

PICK UP
水酸化リチウムの製造専門会社の設立
建設中の豊通リチウム楢葉工場

気候変動対策としてのCO2削減をモビリティの視点から見ると、電動化が進んだ次世代環境車の普及が大きな鍵を握っています。当社は、Orocobre社とともに2014年末よりアルゼンチン・オラロス塩湖で炭酸リチウムを生産し、安定供給に努めてきました。自動車の電動化が急速に進む中、引き続きリチウム需要は伸びることが予想され、旺盛な需要に対して、生産能力を増強することで長期的・安定的なリチウム供給体制の構築を目指しています。

2018年には国内初の水酸化リチウム製造専門会社として豊通リチウム㈱を設立。同社は、リチウムイオン電池の原料となる水酸化リチウムの製造・販売を目的とし、福島県の楢葉町に製造工場を建設中で、2022年の生産開始を目指しています。